米国のSEA実践者育成・支援プログラムが一覧できる調査報告書
米国では、ますます多くのアート組織やアーティストが異分野のセクターと協働して地域の課題に取り組むようになっているが、そのための教育・訓練はどこで得られるのだろうか？
まだソーシャリー・エンゲイジド・アートという用語がなく、コミュニティ・アーツなどと呼ばれていた1970年代から、40年以上にわたって、ミネアポリスを拠点に地域に根ざしたSEA活動を続けているアートNPOインターミディアアーツと、全米の非営利芸術団体のネットワーク組織アメリカンズ・フォー・ジ・アーツが共同で、このテーマに関する実態調査を行った。
その報告書『Options For Community Arts Training & Support』には、SEAプログラムに関心を持つローカル・アーツ・エージェンシー（※）に対するアンケート調査の結果分析に加え、現在全米で行われているSEA実践者向けの訓練コースや、研修、レジデンシー、カンファレンス、ワークショップ、ツールキットから、州ごとに一覧できる大学の講座リストまで、米国のSEAを実地に学びたい人に役立つさまざまな情報が掲載されている。
全60ページのフルテキストをウェブサイトからダウンロードできる。
※ローカル・アーツ・エージェンシーとは、アーツカウンシル、アーツコミッションなどと呼ばれる地域コミュニティ（郡・市レベル）の芸術活動を支援する組織の総称。イギリスと違って、公的機関は少なく民間非営利組織の場合が多い。
（秋葉美知子）
アーティスト、メル・チンのクラウドファンディング
Kickstarterのウェブサイトより
プロジェクトの目的に賛同する人々から実現に必要な資金を集めるクラウドファンディングは、ソーシャル・エンゲイジメントの一つの手段と言えるだろう。
メル・チンは、「オペレーション・ペイダート」をはじめ、さまざまなプロジェクトで環境問題に取り組んでいるアーティストだ。チンは昨年、11月30日からパリで開催されたCOP21に合わせて、地球温暖化に警鐘を鳴らすメッセージ映画「The Arctic is Paris」の撮影を計画した。この映画は、グリーンランドに住み、気候変動によってその生活と文化が脅かされているイヌイットのハンターが、7匹の白いプードルが引くそりでパリ市内を駆け抜ける場面をフューチャーする予定だった。ところが撮影の直前、11月13日にISによる同時多発テロが勃発したため、中止を余儀なくされ、予算の大半を失ってしまった。しかし彼らはあきらめることなく、クルーを縮小し、ロケ地をパリ郊外に移して撮影を完了した。キックスターターを利用したキャンペーンは、そのポストプロダクションの資金を調達するためだった（映像・音楽の編集に加え、翻訳や世界へのビデオ配布の経費を含む）。
キャンペーンは5月22日に終了し、27,000ドルの目標額は見事達成。”Doing nothing about Climate Change is the greatest risk of all.”とならないよう、映画完成後は、気候変動に関するリソースを集積するインタラクティブなウェブサイトhttp://thearcticis.org/を立ち上げる計画だとチンは言う。
クラウドファンディングでは、支援者は寄付額に応じて何らかの“お礼”がもらえることになっているが、このプロジェクトでは、北極熊の爪をあしらったお守り付きの領収書や、プードルの“足跡”付きのポートレート写真など、チャーミングなものが多数用意されていた。
（秋葉美知子）
今度は大英博物館がターゲットに
photo: Jiri Rezac / Greenpeace
国際石油資本BPがミュージアムや演劇祭に資金提供していることに対する抗議運動は終わらない。
4月7日の投稿にテート美術館でのLiberate Tateのパフォーマンスについて書いたが、今度は大英博物館が標的になった。BPがスポンサーした展覧会「Sunken Cities～Egypt’s lost worlds」（5/19～11/27）の開幕に合わせて、アクティビスト演劇集団BP or not BP?と環境保護団体グリーンピースが相次いでインターベンションを行ったのだ。
「Sunken Cities」展は、1000年以上前にナイル川の河口に沈んだ（地震による液状化が原因と言われる）エジプトの2都市の遺跡から発見された工芸品を展示し、その歴史をたどる企画だ。しかし「Sunken Cities（沈んだ都市）」というタイトルの展覧会をBPがスポンサーしているというのはなんたる皮肉。都市の水没の原因は自然災害だけではない、BPの石油掘削が地球の気候変動に影響を与え、世界の多くの都市を水没の危機に直面させていると主張するアクティビストたちを刺激するものだった。
“ゲリラ・シェイクスピア”を自称するBP or not BP?は、館内の展示会場前に陣取ってシンボリックなインスタレーションと演劇的なパフォーマンスで抗議し、グリーンピースのアクティビストは、博物館入り口の7本の巨大な円柱によじ登り、ニューオーリンズ、マニラ、モルディブなど大水害に見舞われたり水没危機に瀕する都市名をプリントしたバナーを掲げた。
2つのプロテストを比べると、グリーンピースはアクロバティックで派手なアクション、BP or not BP?はコンセプチュアルで儀式的なパフォーマンスと対照的。もちろんメディア報道は圧倒的にグリーンピースが勝るが、BP or not BP?のアートワークとしての介入は、博物館へのボディブローになりそうだ。
BP or not BP?のパフォーマンスはハイパーアレジック参照。グリーンピースのアクションはインデペンデントのサイトで動画を見ることができる。
（秋葉美知子）
G.U.L.F.のゲリラ・プロジェクション
4月27日の夜、ニューヨーク、グッゲンハイム美術館の外壁にサプライジングな文字と画像が投影された。“ULTRA LUXURY ART／ULTRA LOW WAGES” “EVERY DAY IS MAY DAY” “1%”、そしてグッゲンハイム財団の理事たちの顔と名前が次々に現れ、“Tou Broke Trust”“Bad Move!”。
これはアーティスト-アクティビスト集団Global Ultra Luxury Faction（G.U.L.F.）と、Illuminatorによるゲリラ・プロジェクションだった。Illuminatorは、オキュパイ・ウォールストリートの運動でベライゾンビルに「99% Bat Signal」を投影したアーティスト・コレクティブである。彼らはさらに、理事会議長の住むパークアベニューのコンドミニアム前に移動し、その外壁に同じプロジェクションを行った。
アラブ首長国連邦のアブダビは、芸術と文化の楽園としてサディヤット島の大規模開発を進めていて、周辺国から多くの移民労働者を受け入れている。しかし、過大な就職あっせん料、低賃金、劣悪な居住環境、転職・離職の制限、組合活動の禁止など、搾取と人権侵害が問題になっている。そのサディヤット島にアブダビ館の建設を計画しているグッゲンハイムに対し、移民労働問題に主体的に取り組むよう求めて、アーティストやライターが2011年に立ち上げた団体がガルフ・レイバー（正式名称はGulf Labor Coalition）である。その分派グループのG.U.L.F.は、問題を可視化するために、Liberate Tateにも似た抗議パフォーマンスを行ってきた。グッゲンハイム美術館のアトリウムの床に“Meet Workers’ Demands Now”と書いた巨大なパラシュートを広げたり、2015年のヴェネツィア・ビエンナーレでペギー・グッゲンハイム・コレクションのエントランスを占拠したり…
グッゲンハイムとガルフ・レイバーは6年にわたって移民労働者の権利と適切な労働条件について交渉を続けてきたのだが、この4月16日にグッゲンハイム側が「ガルフ・レイバーの要求はアート・インスティチューションの立場でどうこうできるものではなく、これ以上話し合っても生産的でない」と、対話の打ち切りを通告してきた。このプロジェクションはそれに対するガルフ・レイバーからの返答だった。
どちらにも言い分があるようだが、この対立に失望しているのが、同美術館で4月29日から始まった展覧会《But a Storm Is Blowing from Paradise: Contemporary Art of the Middle East and North Africa》で作品が展示されているアーティストたちだ。彼らはグッゲンハイム・アブダビに期待しているからこそ、美術館にはガルフ・レイバーとの対話を継続してほしいというステートメントを即座に出した。「私たちは対話こそ最も生産的な方法だと信じる」と。
今後の成り行きが気になるが、一連の出来事をネット検索していて気づいたのは、このゲリラ・プロジェクションのニュースを報道しているのはアート系のサイトがほとんどで、メジャーなメディアは無視したらしいということ。ニューヨークタイムズも「交渉打ち切り」の記事だけだった。メジャーなメディアも「1%」の側というわけか？
詳しいレポートと画像は、ハイパーアレジックを参照されたい。
（秋葉美知子）
社会正義とアート
差別、貧困・格差、暴力や抑圧がなくならない現実世界。アートを触媒に社会正義（social justice）を前進させようとするアーティストが世界各地で活動している。
ニューヨークのマンハッタンにあるニュースクール大学のヴェラ・リスト芸術・政治学センターは、2012年に「Vera List Center Prize for Art and Politics」を創設し、社会正義の前進にコミットするアーティストを世界的視野で選び、2年に一度賞を贈っている（15,000ドルの賞金とプロジェクト支援を含む）。2012年の第１回は、シカゴでドーチェスター・プロジェクトを展開しているシアスター・ゲイツ、2014年の第２回は、シリアを拠点に活動する独学で匿名の映像アーティスト集団アブナダラ（Abounaddara）が選ばれた。アブナダラは、2011年からシリアの一般の人々のありのままの姿をとらえる短編ドキュメンタリー映像を自力で制作し、週に1回のペースで動画共有サイトに投稿。非常事態にあるシリアをオルタナティブなイメージで伝えている。
社会正義とアートをテーマとする書籍の出版も相次いでいる。最近出版された3冊、ヴェラ・リスト・センターが第１回の授賞と連動して出版した『Entry Points:The Vera List Center Field Guide on Art and Social Justice No. 1』、ポスト・オキュパイ・プロジェクトのオーガナイザーの一人でもあるイェーツ・マッキー著『Strike Art：Contemporary Art and the Post-Occupy Condition』、SEAに特化した支援を行っているNPO「ア・ブレイド・オブ・グラス」がその助成プログラムと連動して出版した『Future Imperfect』を素材に、4月24日（日）、ブルックリンのスマック・メロン・ギャラリーで、著者や編者によるパネル・ディスカッションが行われた。Facebookにアップされた記録画像を見ると、ゲストのトークの後、参加者がテーマ別のグループに分かれて討論を行ったようだ。
practice- dissemination -dicussion―ソーシャル・チェンジには、こういったサイクルが重要なのだと思う。
（秋葉美知子）
BPのテート美術館へのスポンサーシップ終了が意味するのは？
先月、国際石油資本BPが、26年にわたるテート美術館への資金援助を今年限りで打ち切ることを発表したが、その背景には、アーティスト集団「Liberate Tate（テートを解放せよ）」による6年間のキャンペーンがあった。Liberate Tateは、2010年にテートが行った「アートとアクティビズム」のワークショップを契機に結成され、テート・モダンやテート・ブリテンを舞台に、BPとテートの蜜月を断ち切るために、カルチャー・ジャミング的抗議パフォーマンスを繰り返してきた。
Liberate Tateのウェブサイトより構成
BPのテート支援20周年を記念するパーティ会場のエントランスで、黒装束のメンバーがBPのシンボルマークをあしらった黒い缶から原油のような液体をぶちまける《Licence To Spill》（2010）、テート・ブリテンの床に裸になったメンバーが横たわり、そこに他のメンバーが黒い液体（ひまわり油に木炭を混ぜたもの）を注ぎかける《Human Cost》(2011)、テート・モダンへの寄贈として、風力発電タービンの巨大な翼をタービンホール運び入れる《The Gift》(2012)、テート・ブリテンの1840年代ギャラリーで、メンバー同士が自分の生まれた年の大気中の二酸化炭素濃度（ppm）数値を入れ墨する《Birthmark》(2015)など、彼らのパフォーマンスの特徴は、実に現代アート的というか、“テート美学”を借用していて、美術館の常連にとっては、それがプロテスト行為なのかテートのプログラムなのか、一見して見分けがつかないことにある。
Hyperallergicのインタビュー記事では、 Liberate Tateの長年のメンバーが彼らの戦略を語っていて面白い。自分たちはテート自体に抗議しているのではない、テートを守るために、BPとの結びつきを“フレンドリーに批判する”役割を演じてきたのだという。
“we’re always inside and outside. We’re not so far out that we can be ignored, but we’re not so far inside that we have no leverage — we’re in this powerful limbo.”
もちろん、BPはこの決定について、Liberate Tateのパフォーマンスや厳しい世論とは関係なく、ビジネス環境の変化による支出削減を理由としているが、Liberate Tateのウェブサイトは、“Liberate Tate wins six year campaign to end BP sponsorship of Tate”と、勝利宣言をしている。
そんな折り、BPは34年続けてきたエディンバラ国際フェスティバルへの資金援助もやめたという（the guardian 4/6）。ほかにもBPは大英博物館やロイヤル・オペラハウスなど英国の主要な芸術文化施設のスポンサーであり、テートとエディンバラを引き金に芸術文化支援からの全面撤退に進むのかどうか注目されている。
芸術文化への公的補助金の削減とファンドレイジングをめぐるプレッシャー…経済と倫理のせめぎ合いは世界共通の問題だ。
（秋葉美知子）
ブルックリン美術館「Agitprop!」展、最終ラウンドのアーティスト
現在ブルックリン美術館で開催中の「Agitprop!」展は、会期中3段階で展示が増殖していくと2月13日付の投稿で紹介したが、4月6日から最後の第3ラウンドが始まる。第2ラウンドのアーティストがノミネートした15アーティストが新たに加わって最終のディスプレイになるわけだ。第1ラウンドから誰が誰をノミネートしたのか、表にまとめてみた（左のアーティストが右のアーティストを指名）。第3ラウンドともなると、ほとんど知らない名前ばかり。今後これらのアーティストのプロジェクトを調査して、できる限り紹介していきたいと思う。
ブルックリン美術館のプレスリリースより作成。
第3ラウンドのアーティストの出身国はリリースに記載がなかった。
（秋葉美知子）
長崎市公会堂の存続を願う、We Love Kokaidoパフォーマンス
2月21日（日）、長崎市公会堂前の広場で、｢WE LOVE KOKAIDO｣の文字をプリントしたターコイズブルーのTシャツを着た踊り手たちによる、ダンス・パフォーマンスが行われた。これは、昨年３月末に閉鎖され、市が解体方針を示している公会堂の廃止に反対し、保存・活用を求める運動を展開している「公会堂を存続させる会」の有志による発案で実施されたイベント。これまで公会堂を公演・発表の場としてきた市内のダンスやバレエ、日本舞踊などの団体から約200人が参加した。
市の計画は、老朽化や耐震性に問題のあるこの建物を解体して、別の場所に新たな文化施設を建設し、跡地を新市庁舎建設用地にするというもの。古くなった公共施設のスクラップ&ビルドと、それへの反対運動は全国各地で起こっているが、長崎市公会堂の場合は、とりわけ市の戦後の歴史とアイデンティティに深く関わる事案だけに、昨年、存続を求める7万人分の署名が市長宛に届けられたという。
公会堂建設の経緯はこうだ。長崎では、被爆復興を目的とした長崎国際文化都市建設法（1949年公布）に基づき、被爆10周年を迎えた1955年、長崎市に、県立図書館・美術館・体育館・水族館・公会堂などの文化施設を順次建設していく｢長崎国際文化センター｣構想がスタートした。当時の県・市・商工会議所・大学・労働団体等が一体となって取り組み、地域を越えた共感も得て、総事業費約9億円のうち、3割を超える約3億3000万円が国内外からの寄付金でまかなわれたという。長崎市公会堂はその中核をなす施設として、長崎出身の建築家で戦後モダニズム建築をリードした武基雄が設計し、1962年に竣工した。その建築史における価値は高く評価されており、近代建築の記録と保存を目的とする国際的な学術組織DOCOMOMO（本部・パリ）の日本支部は、これを日本の近代建築100選のひとつに選び、長崎市に保存・再生を要望している。
国際文化センター事業で建設された施設の中で、当時のかたちで現存しているのは長崎市公会堂と県立図書館のみ。図書館も老朽化や収蔵スペースの不足などで、立て替え・移転計画が進んでいる。つまり、公会堂は、長崎の戦後復興のシンボルとしての最後の砦であるとともに、歴史的価値のある近代建築として、市のアイデンティティを構築する一要素になっている。
署名、陳情、集会、シンポジウムなどは市民運動の常套手段だ。しかし、今回のダンス・イベントは、「声高に存続を叫ぶのではなく、クリエイティブな手段でこの運動を広く発信したかった」と、オーガナイザーの中村享一さん（長崎出身の建築家）は言う。ユニフォームのTシャツをターコイズブルーにしたのは、パワーストーンとしてのターコイズ（トルコ石）が「積極的に行動する勇気を与え、夢や目標の達成へと導いてくれる力を持つ」と言われていることにあやかったのだそうだ。そのメッセージを印刷したタグを付けてＴシャツを配布した。
フラッシュモブからパブリック・プロジェクションまで、アクティビストとアーティストがコラボレートして、創造的・革新的な手段で人々の心を動かす市民運動が世界各地で起こっている。We Love Kokaidoの今後の展開を含め、日本でのチャレンジに期待し、注目していきたい。
写真提供：公会堂を存続させる会
（秋葉美知子）
ソーシャル・チェンジとアート：UCバークレーの場合
Shapero Modernのウェブサイトより
ロンドンのShapero Modern（古書店が運営する近現代版画専門ギャラリー）で、America in Revolt: the Art of Protestというポスター展が開かれている。1970年5月にカリフォルニア大学バークレー校（UCバークレー）で行われた「政治ポスター・ワークショップ」で学生たちがつくったスクリーン印刷のポスター50点を、カウンターカルチャーの歴史家、バリー・マイルズのキュレーションで紹介する展覧会だ。1970年5月というと、ニクソン大統領が米軍をカンボジアに侵攻させ、それに反対するオハイオ州ケント州立大学の学生集会で兵士が参加者に発砲する事件が起きた直後。反戦や平和への願いをストレートに表現するポスター・デザインは、パリ五月革命時（1968年）に美術学校の学生が立ち上げた民衆工房（アトリエ・ポピュレール）でつくられたポスターや、米国のカウンターカルチャー・ポスターに似たDIYスタイルで、アート作品として制作されたものではないながら、グラフィック・アートの一時代を象徴している。
Hyperallergicの紹介記事
Big Ideasのウェブサイトより
UCバークレーのソーシャル・チェンジへの取り組みは、現在どうなのだろう？ と思って調べてみると、Big Ideas@Berkeleyという学生対象のコンテストを実施していることがわかった。現実の問題に取り組み、ソーシャル・チェンジをめざす学生たちの革新的なアイディアを募集し、優秀案に資金援助するというもの。「Energy & Resource Alternatives」「Food Systems」「Global Health」「Information Technology for Society」など9つのカテゴリーに分かれていて、その一つが「Art and Social Change」だ。このカテゴリーのこれまでの受賞案を見ると、内戦・難民・テロリズムなどネガティブなイメージで見られがちな中東で、ポジティブに活動する社会起業家たちをビデオで紹介するプロジェクト、インタラクティブな街灯をバークレーの街路に設置し、安全で活気のあるコミュニティ歩道をつくるプロジェクト、養子として米国で育っているロシア人の子どもたちのドキュメント映画を制作するプロジェクト（近年ロシアは米国人がロシア人の子どもを養子にすることを禁止している）などがあった。
ところで、Big Ideasのシンボルマークは紙飛行機。航空技術の進歩は紙飛行機の夢から始まったことから、紙飛行機は“創造の始まり”の象徴になっているという。ソーシャル・チェンジをめざす学生たちの初飛行を支援するという意味で、このマークがつくられたそうだ。ついAKB48の「365日の紙飛行機」を連想してしまった。
（秋葉美知子）
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